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MATRIX TRADER 驚異の約定率99.9%
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MATRIX TRADER 驚異の約定率99.9%

※弊社MATRIX TRADERのストリーミング注文を対象にした矢野経済研究所調査(2016年8月8日~10日調査)時点

MATRIX TRADERでは、業界最高水準のスプレッドに加えて約定率も業界最高水準となっております。
矢野経済研究所の調査結果でも99.9%という約定率データが算出されました。

矢野経済研究所調べ約定率調査

調査要綱

■調査の目的
・ストリーミング注文で、売買時の約定率を調査する(1日約234約定×3日=700約定=350売買)

■調査の時期と期間
・2016年8月8日(月)~8月10日(水)の3日間

■調査時間
・日本時間の21時~22時の1時間程度

■調査の対象システム
・MATRIX TRADER

■調査方法
・どのような相場でも、ドル買(新規)⇒ドル売(決済)=1往復取引とする
・スリッページの設定は、「10」に設定(1銭)
・リッチクライアント版で取引
・取引単位は「10」Lot(1万通貨)

約定率

通貨ペア USD/JPY
  発注数 約定数 拒否発生数 約定率
合計 1401 1400 1 99.9%

スリッページ発生状況

通貨ペア USD/JPY
  スリッページ
発生数
不利
SLIP回数
有利
SLIP回数
不利
SLIP率
不利
SLIP(円)
有利
SLIP(円)
スリッページ
合計(銭)
1売買当たり
コスト換算(銭)
合計 97 40 57 41.2% 0.075 -0.105 -3.000 -0.004

※スリッページ発生回数は97回。うち、不利に働いたスリッページは40回、有利に働いたスリッページは57回であった。

スリッページ幅をコスト(円)に換算したところ、
不利に働いたスリッページ40回のコストは0.075円、
有利に働いたスリッページ57回のコストは-0.105円であった。

不利に働くスリッページが有利に働くスリッページより少なく、トータルコストは-0.03円となった。

トータルコスト-0.03円を1取引当たりのコスト(銭)に換算したところ、-0.004銭であった。
換算式:-0.03円×100(円を銭に換算)÷700回(取引回数往復で1回)=-0.004銭

スリッページ発生率

通貨ペア USD/JPY
  公表
スプレッド
発注数 約定数 スリッページ発生数 拒否
発生数
スリッページ発生率 約定率 すべらない約定率 実質
スプレッド
合計 0.3 1401 1400 97 1 6.9% 99.9% 93.1% 0.296

今回の調査の結果、公表しているスプレッド0.3銭にスリッページコスト-0.004銭を加算すると、実質スプレッドは0.296銭となった。

■注意喚起
当社の取扱う店頭外国為替証拠金取引「MATRIX TRADER」は、元本や利益を保証した金融商品ではなく、為替レートの変動等による損失発生の可能性があります。さらに、レバレッジ効果(想定元本と比較して少額の資金で大きな取引ができる仕組み)や為替レートの変動等によって注文(ロスカット注文を含む)が約定しない場合等、元本を上回る損失発生の可能性があります。特に、マイナー通貨(流動性の低い通貨)の取引をされる場合、元本以上の損失発生の可能性が高くなります。加えて、スワップポイント(通貨間の金利差調整額)においては通貨ペアやポジションの状態(売りまたは買い)によっては、受け取れる場合もあれば、支払わなければならない場合もあります。取引におけるお客様のコストは、スプレッドとなります。スプレッドは、売りレートと買いレートの差のことで、通常は売りレートより買いレートの方が高くなります。また、流動性が低ければ、スプレッドが大きく広がる場合があります。個人のお客様の必要証拠金額は、想定元本(為替レート×取引数量)×4%以上の額となり、レバレッジは、想定元本÷必要証拠金で算出されますので最大25倍となります。法人のお客様の必要証拠金は、為替リスク想定比率×想定元本以上の額となります。為替リスク想定比率は、通貨ペアごとに異なり、当社では、原則として一般社団法人金融先物取引業協会が金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1項に規定される定量的計算モデルを用いて算出する数値を利用します。なお、為替リスク想定比率は、原則として1週間ごとに見直しが行われ、レバレッジは、為替リスク想定比率の逆数(想定元本÷必要証拠金)となりますので、1週間ごとに変動します。当社は、インターネットを通じて店頭外国為替証拠金取引サービスをご提供しておりますので、お客様のパソコン・インターネット環境や当社のシステムに不具合が生じた場合等、取引ができなくなる可能性があります。また、お客様の取引の相手方は当社(相対取引)となっており、取引所取引とは異なります。お客様におかれましては、契約締結前交付書面をよくお読みいただき、内容をご理解の上、ご自身の判断により取引を行っていただきますようお願いいたします。
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